品質月間テキスト

モノの品質、人の品質、経営の品質
大久保 尚武 氏 (積水化学工業株式会社 名誉顧問)
積水化学では長年、品質管理(QC)を事業経営の基軸に据えて経営を行なってきました。 21世紀に入り、企業間競争が激しさを増すなかで、真に競争力のある強い事業をつくるためには、「経営そのものの品質」を上げることが重要だという考えに至りました。 また、2014年には、日本品質管理学会会長に就任し、日本全体の品質管理(TQM)を広く見、考える機会に恵まれました。 本テキストでは、それらを通じて感じ考えたことを率直に誌したいと思います。

品質立国日本を揺ぎなくするために
~品質不祥事の再発防止に向けて~
小原 好一 氏(一般社団法人日本品質管理学会 会長)
近年繰り返されている一連の品質不祥事の背景には複雑な要因が絡んでいると考えられますが、少なくとも先人たちが脈々と築き上げ、世界から信頼を得てきた品質経営を否定するのではなく、その重要性を改めて認識し、着実に実践することが再発防止に大きく寄与すると確信しております。そこで、品質経営を将来にわたって日本の強みとするために、その本質と重要性、さらには品質経営に不可欠な経営者のリーダーシップについて論述します。

品質を支えるアクセシブルデザイン
~日本発、アクセシブルデザイン、世界へ~
星川 安之 氏(公益財団法人共用品推進機構 専務理事)
他国に先駆けて超高齢社会に突入している日本では、高齢者を含めたより多くの人々のニーズにあったアクセシブルな製品・サービスは、もはや特別なものではありません。高齢者等の不便さを解決したアクセシブルデザイン(AD)は結果的に、製品・サービスの品質を支え、より多くの需要を産み出し3兆円産業へと発展しています。更に、日本提案での国際標準化によりADが普及する基盤ができています。本書では、ADの誕生背景から今後の発展にまでを解説しています。

デザイン思考とヴァリデーション
奥出 直人 氏(慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 教授)
新しいコンセプトを発想する方法(Ideation)として知られるデザイン思考であるが、作りながら考える(build to think)というもう一つの側面がある。3Dプリンターやレーザーカッターといったデジタル工作機械の普及で今まで実行が困難だった作りながら考える、という方法が低コストで実現可能になり、最近では3DグラフィックからCAD、CAM、CAEまでを一貫して取り扱うことができる統合ソフトまで登場して来ている。こうした機器を駆使してどのように作りながら考えて行くのかをデザイン思考の方法に従って説明したい。

デジタルレイバーの正体
~RPA導入を契機として仕事や現場力のあり方を見直す~
福原 英晃 氏(株式会社野村総合研究所 コンサルティング事業本部 プリンシパル)
PC作業の自動化ツールであるRPA(Robotics Process Automation)は、“デジタルレイバー”などとも呼ばれ、労働力不足解消や人的生産性向上が期待できるツールとして導入を進める企業が急激に増えている。
RPAはこれまでのITシステムより手軽なツールではあるが、導入すればすぐに効果が保証されるようなものでもない。実際にRPAを導入した企業ではどのような課題と対峙し、その中で何を見出しているのか?
デジタル・トランスフォーメーションの時代において不可欠となる“現場デジタル力”の試金石とも言えるRPA。その導入過程から見える正体や向き合い方を考察する。

ヒューマンエラーの認知科学
重森 雅嘉 氏(静岡英和学院大学短期大学部 現代コミュニケーション学科 准教授)
ヒューマンエラーの発生メカニズムを認知科学的に解説し、発生メカニズムから考えられるヒューマンエラー防止の手がかりを紹介します。見間違い、聞き間違い、言い間違い、し間違い、判断ミスなど、どのヒューマンエラーも誤った行動や判断パターンが思い浮かびやすかったり、正しい行動や判断に注意が十分向かないときに発生します。発生メカニズムを知れば、ざまざまなヒューマンエラーの防止の手がかりを得ることができます。

第9回QCサークル活動(小集団改善活動)の全国実態調査
QCサークル本部 編 QCサークル活動(小集団改善活動)実態調査委員会
QCサークル活動を導入・推進されている企業・組織の方々に活動に対する情報をご提供することを目的に、QCサークル活動の推進方法と環境変化への対応について、1979年の第1回調査以降、これまでに8回の調査を実施し、今年で第9回目の調査を実施しました。 今回の調査では、これまでの調査の継続性を考慮しつつ、昨今の働き方改革など時勢にあわせた設問などを追加しました。 全国的な調査結果と比較すると、自分たちの活動はどの辺りの位置づけなのかを知ることは、「工夫」のための第一歩ともいえます。 この調査結果を参考にして自社に取り組んでいる活動がどの程度の位置づけであるのかを認識していただき、今後の方向性を検討する材料として本テキストをご活用ください。

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